【立てよ薬剤師プロジェクト】 WEBでの情報発信16年間を振り返る～簡単に入手できる最新の副作用情報と国内外の薬剤師を巡る動向

2018年09月25日 投稿 | コメントが2つあります

今回初めて、＃立てよ薬剤師　のイベントに参加させて頂きました。

WEBでの情報発信は、長いもので17年目に突入しているのですが、この機会を利用して、これまでの取り組みを振り返るとともに、これからも取り組みたいこと（多くの方に目を向けてもらいたいこと）について、記事を書かせて頂ました。少し長文になりますが、お付き合い下さい。

1.アポネットR研究会と情報発信の歩み

サイト名・ツイッターアカウント名にありますように。私は、今から24年前の1994年地元薬剤師が発起人となり、自主的勉強会のアポネットR研究会（Ryomo Apotheker Network）を立ち上げました。

アポネットR研究会（こちらのサイトは現在更新はほとんどありません）
http://www.watarase.ne.jp/aponet/

当時は、私が開局する足利地区でも医薬分業は萌芽期で、院外処方せんを受入体制をどうするかで議論していた時代でしたが、一方で時代の流れには興味がない薬剤師も少なくなく、その風穴を開ける思いで、この勉強会をたちあげました。

勉強会は、業界紙を中心とした新聞の切り抜き紹介で最新情報を共有することと、メーカーさんに協力して招いて頂いた現場の先方による講演会でした。（今は有名になっている方も多い。調剤と情報さんにも紹介してもらいました）

アポネットR研究会の歩み
http://www.watarase.ne.jp/aponet/kai/history.html

97年からは薬剤師研修センターの認定団体も得られ（そもそも近隣でシール付の研修会がなという事情もあった）、多いときで年間7～8回のペースで勉強会を行ってきましたが、発起人に余裕がなくなったこと、研修する機会が増えてきたことなどから、研究会としての活動は事実上停止しています。

さて、今でこそは検索一つで必要な情報がいつでも入手できますが、2000年代当時半ばくらいまでは、くすりや薬剤師に関する情報は紙媒体によるものが主で、多くの方とこういった情報をいかに共有し、これからの課題や将来展望を考えることができないかが大きな悩みでした。そこで考えたのがWEBでの情報発信です。

ホームページは最新情報や定期的に行ってきた研究会の報告を中心とした内容で、地元プロバイダーさんの協力を受けて2004年8月に、アポネットR研究会HP（http://www.watarase.ne.jp/aponet/）（以下、旧サイト）として立ち上げました。まちろん、ツイッターはまだなく、ファイスブックも始まったばかりの頃です。

当時というとまだ、ネットの接続時間や通信速度に制限がある時代でしたので、WEBからの情報取得は限定的になりがちでしたが、ネットには、有用な情報が少なくなく、また翻訳ソフト（今はGoogleさんが主）を利用すると、海外の医薬品情報や薬剤師活動が次々と目に飛び込んできました。

最近の話題（新サイト→リンク　旧サイト・2008年78月以前のもの→リンク）でまず行ったのが、新聞記事の紹介を中心とした最新情報、海外におけるくすりに関する規制などの情報、まだ当時は少なかった最新医学文献の紹介でした。

後者については、海外のGoogleニュースのトップのチェックと、医学文献を紹介するサイトの記事をチェック（下記ページ参考）し、原著や公的発表などを紹介を試みました。

NEWS・ポータル（アポネットR研究会・最近の話題）
http://www.watarase.ne.jp/aponet/blog/news_portal

記事を書いているうちに、訪問された方がどのように思っているかという疑問に駆られるようになり、に、プロバイダーさんに勧められ、意見を書きこむこともできる、ワードプレスによる現在のタイプにしたのがちょうど10年前の2008年9月です。

2011年4月以降は、気になった論文や報告、発表などをピックアップしたものは「論文・報告あれこれ」としてまとめ、現在に至っています。

論文・報告あれこれ （アポネットR研究会・最近の話題）
http://www.watarase.ne.jp/aponet/blog/category/abroad-2/trials

また、医薬文献を直接チェックすることも多くなったことから、下記のポータルページを作成し、WEBニュースとして取り上げられないような研究や報告をチェックしています。

海外医学文献（アポネットR研究会・最近の話題）
http://www.watarase.ne.jp/aponet/blog/med-journal-overseas

また、こういった情報は2012年2月から始めたツイッター（→リンク　アカウント名：@kojima_aponet）でも行っています。

ただ、文献紹介については現在、わかりやすいきちんとした情報が少なくないことから、最近はコメントなしということが多くなっています。私よりも多くの医療者によるブログ記事のような解釈ができちんとできそうもないので。

ツイッターを始めて6年半になりますが、多くの方が様々な思いで情報を発信しています。現場の薬剤師はやっぱりこういった有用な情報を利活用しない手はありません。

今回のイベント、＃立てよ薬剤師　に参集して頂いた方のサイトは是非訪問してみて下さい。

2.16年間の情報発信で考えたこと

WEBでの情報発信を行ってきたこの16年間で印象に残っていることをいくつか挙げたいと思います。

1.登録販売者制度の導入

試験合格者が17万人にも達している登録販売者制度ですが、くすりの販売のあり方を巡り議論された、 厚生科学審議会 医薬品販売制度改正検討部会の動向を伝えたかったことも、アポネットRによる情報発信始めたことにつながっています。

医薬品売制度の見直し（旧サイト）
http://www.watarase.ne.jp/aponet/keywords/iyakuhin_hanbai_seido/page1.html

一方で、近年は要件の見直しなど（→関連記事）も行われ、誰のための制度なの改めて考えさせられています。

 2.小児用OTC風邪薬の取り扱い

海外では多くの国が販売を禁止している小児用OTC風邪薬ですが、コデイン配合のものは　多くの国で禁止となったものの、その他については、「2歳未満の乳幼児に対する上記の注意喚起に加え、我が国においては当分の間、15歳未満の小児全体に対して、服用させる場合には、保護者の指導監督の下に服用させること」を注意事項に記載するだけで、日本では販売に至っていません。（→関連記事）

3.使用経験の長いからといって安全とは限らない

上記にもつながることですが、日本では使用経験が長い＝安全という認識があり、リスクベネフィットの検証が行われていないように思われます。背景には国内での使用実態というのがあり使用制限にはなかなか踏み込めないと思うのですが、日本でもきちんと検証すべきだと思います。（成分名クリックで関連記事・情報にリンク）

4.乱用誤用へのとりくみ

医療用ではようやく、ＢＺ系薬の長期処方の見直しの注意喚起が行われていますが、日本ではＯＴＣ医薬品についての乱用への対応は遅れています。

販売時の確認などがたびたび問題視されていますが、個人的にはもっと対象を広げて、対応策を考えれるべきだと思います。

濫用等のおそれのある医薬品の成分・品目及び数量について

施行規則に基づき指定する濫用等のおそれのある医薬品の成分及び数量について、従来の規制及び近年の動向を踏まえると、下の成分・品目が考えられる。

（対象成分・品目）
１ コデイン（鎮咳去痰薬）
２ ジヒドロコデイン（鎮咳去痰薬）
３ ジヒドロコデインセキサノール（鎮咳去痰薬）
４ メチルエフェドリン（鎮咳去痰薬・液剤）
５ ブロムワレリル尿素
６ エフェドリン
７ プソイドエフェドリン

適正な使用のために必要と認められる数量は、原則１包装単位と考える。

なお、法施行後、適正な使用のために必要と認められる数量を超えて購入しようとする場合には、購入理由の確認が必要となり、その結果を踏まえて販売が行われることとなる。

食品にも配合されているカフェインについての規制についても、厚労省は及び腰です。（→関連ツイート）

5.遅々としてすすむことのない生活者に必要な成分のスイッチ化

これまではメーカー申請されたものが、要指導・一般用医薬品部会（→リンク）で審議され上市されていたスイッチOTCですが、2015年からは、新しいスキーム（→関連記事）の下、まずスイッチ成分としてふさわしいかどうかの審議が、医療用から要指導・一般用への転用に関する評価検討会議での審議が行われていますが、各種報道、議事録を確認する限り、いろいろな注文（というより難癖）をつけられ、海外では当たり前のようにスイッチされているPPI、偏頭痛薬（トリプタン）、緊急避妊薬のスイッチ化はふさわしくないとされてしまいました。

個人的には、この検討会の進め方に問題があると考えておいます。

6.ガラパゴス化・矮小化する日本の薬局薬剤師の役割

患者のための薬局ビジョンなど、医薬分業の正当化のために、日本の薬剤師の業務がこれでいいのかという思いを以前ツイートさせて頂きました。

実際、地域包括ケアのなかでの多職種連携の中の在宅医療業務について、価値を生み出しているのかという指摘（薬事日報2018.08.13）もあります。

海外では、予防接種やスクリーニング、セルフケアの支援といったことにも重点が置かれていますが、日本での位置付けはどうでしょうか？

 今年のFIP年会では、薬剤師業務の将来を考えるセクションが設けられ、議論が行われています。世界標準の地域薬剤師の業務は何なのかを冷静に考える必要があると思います。

10 – The renaissance of community pharmacy: Is it time to let go dispensing?
https://glasgow2018.congress.pharmacy/programme-session/the-renaissance-of-community-pharmacy-is-it-time-to-let-go-dispensing-d10/ 

3.今後も発信を続けたいこと

なかなか余裕がなく、記事をアップできない状況ですが、今後も海外の副作用に関する情報、海外の薬剤師の取り組み、厚労省や海外公的機関の動きや議論について、ブログ、ツイッターを通じて情報発信を続けたいと思っています。 最新の情報をキャッチすることは決して難しいものではありません。是非、リンク先などを利用してみて下さい。

1.最新の副作用状況をキャッチするには

相互作用や新たな副作用の追記など、添付文書の改訂は　日本における副作用報告の集積によるものもありますが、文献による症例報告や研究、海外の規制当局の措置によるものがほとんどです。 海外ではこういった情報は英語で世界を駆け巡るのですが、実際はタイムラグは6か月～1年くらいあり、日本での使用実態を講書して、より強い表現にできない場合少なくありません。

海外の医薬品規制機関の発表をキャッチする 

ほとんどの国には、医薬品規制機関（EUは、EMAが統括）があり、それそれ医薬品安全使用に関する、プレスリリース等を発表するので、興味ある方はここをチェックするとよいでしょう。

医薬品規制機関（アポネットR研究会・最近の話題）
http://www.watarase.ne.jp/aponet/blog/gov_medicine （一部リンク切れがあります）

このうち、オランダLarebのデータベースは有用です。

Search by name of the drug or vaccine(Lareb)
https://www.lareb.nl/en/databank/

検索スペースに成分名を入れると、WHO/Larebが把握した副作用の状況、安全性に関する文献の紹介、Larebによる安全性の検討（シグナルの検出）を知ることができます。（例：OMEPRAZOL）

シグナルをチェックする

シグナルというのは、各機関がデータと議論により「それまで知られなかったか、もしくは不完全にしか立証されていなかった薬剤と有害事象との因果関係の可能性に関する、さらに検討が必要な情報」で、因果関係がはっきりと証明されたものではないとしながらも、添付文書の改訂につながることがしばしばあります。各機関が、議事録やレポートなどとして発表することがあるので、目を通しておいた方がいいかもしれません。

EMA： Pharmacovigilance Risk Assessment Committee
http://www.ema.europa.eu/ema/index.jsp?curl=pages/about_us/document_listing/document_listing_000353.jsp&mid=WC0b01ac05805a21cf

WHO Pharmaceuticals Newsletter
http://www.who.int/medicines/publications/newsletter/en/

FDA: Potential Signals of Serious Risks/New Safety Information Identified from the FDA Adverse Event Reporting System (FAERS)
https://www.fda.gov/Drugs/GuidanceComplianceRegulatoryInformation/Surveillance/AdverseDrugEffects/ucm082196.htm

文献をチェックする
Pubmedで、キーワード”adverse events”や”drug safety”、”Drug Interaction”で時々検索しています。 また、海外の文献も時々チェックしています（特にOnline First)

海外医学雑誌（リンク集）
http://www.watarase.ne.jp/aponet/blog/med-journal-overseas

国内でまとめられたものを利用する

なかなか英語はたいへんという方には、公的機関かまとめた情報をチェックするのもいいでしょう。

海外規制機関 医薬品安全性情報 (国立医薬品食品衛生研究所安全情報部）
http://www.nihs.go.jp/dig/jindex.html

薬事・食品衛生審議会の医薬品等安全対策部会
https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/shingi-yakuji_127867.html

年3回開催される審議会。海外における添付文書の変更や当局の発表をまとめたもの「外国での新たな措置の報告状況」と、会外で文献等で報告された研究をリストアップした、「研究報告の報告状況」は有用です。

下記記事でもまとめてあります。

国内外の副作用等の報告状況（アポネットR研究会）→リンク

 2.薬局薬剤師あり方についても議論に注目する

現在、厚労省では医薬品、医療機器等施策に関する重要事項を決める審議が行われていますが、議論の進め方に懸念をもっています。

厚生科学審議会 (医薬品医療機器制度部会)
https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/shingi-kousei_430263.html

薬剤師（特に地域薬剤師）関連の決め事は下記のように行われている感が否めません。

こういった不条理にはSNSなどさまざまな場を通じて声を上げるしかありません。

まさしく、＃立てよ薬剤師　です。

4.最後に

私事ですが、2015年1月にもともと認知症だった母が、自宅でしりもちをついて大腿骨骨折をして以来、ショートステイやデイサービスを利用しながらの生活を送っていて、現在も仕事と併行して介護を行っています。

また、年齢相応、順番ということで地元では責任ある立場にあり、発言には気を付けなければとも思う毎日です。

このため、なかなか記事をアップするのが難しい状況がまだまだ続きそうですが、注目の動きなどはツイッターで発信しますので、是非　@kojima_aponet　のアカウントをフォローして下さい。

わがままな情報発信のお許しを頂いている、発起人とプロバイダの方にに改めて感謝します。

＃立てよ薬剤師　イベントのその他の記事はこちらから

【立てよ薬剤師 第２弾】皆さんのブログをまとめてみた
（薬剤師ときどき父）
http://yakuzaishi.xn--tckwe/?p=14154

 

このエントリーをはてなブックマークに追加

関連しそうな？記事:

  1. 医薬品の安全な入手や薬局・薬剤師のあり方は？（医薬品医療機器制度部会7/5）
  2. 10月1日からの生活保護医療扶助の後発医薬品原則化
  3. 薬局での簡易検査で抗生剤の適正使用（NHSイングランド）（Update）
  4. 第3回NDBオープンデータ・薬剤データ（厚労省）
  5. 10月14日からエチゾラム・ゾピクロンは第三種向精神薬（Update2）

2018年09月25日 21:00 投稿

カテゴリー： くすり, 海外の薬剤師. 　ブックマーク： permalink.

コメントが2つあります

  1. りちお | 2018年09月26日 at 16:47:00 |

    ハッシュタグ #立てよ薬剤師 から来ました！
    ですが、私は「薬剤師」ではなく、こちらの記事内にもあります「登録販売者」です。
    私は、自分が登録販売者になったこと（その勉強をしたこと）で、薬剤師の先生方が日々お話されていることや、薬の扱いについて懸念を持っておられる事柄など、理解できることが増えたため、国民がせめて登録販売者レベルの知識を持っていれば、持つことができれば、今よりもっと上手く、薬剤師の先生方の知識や知恵をお借りすることができるのではないかと考えます。
    記事を読ませていただき、ありがとうございました。

  2. アポネット　小嶋 | 2018年09月26日 at 22:04:12 |

    コメントありがとうございます。

    現在の一般用医薬品の販売は、登録販売者の方に支えられています。

    一部記事で、批判的な意見を述べさせていただきましたが、今現場で頑張っておられるりちおさんのような個人に対するものではなく、批判したいのは制度設計のプロセスに対してです。

    医薬品販売制度の見直しに際しては、今思えば、様々な意見を集約し、きちんと議論を重ねてきましたが、その後の要件の見直しなどは、生活者や患者の立場ではなく、規制改革の名の下に、利害関係者（この場合は、ドラッグストア業界）の意見を強く意識したものになっているように思われます。

    最近の、「医薬品医療機器制度部会」や「医療用から要指導・一般用への転用に関する評価検討会議」議論でも、医師会委員の偏った主張に押され、忖度をする厚労省の姿勢には不安さえも感じています。

    まずは、薬剤師や登録販売者が生活者や患者さんの立場に立って、日々きちんと対応することで示すしかないのかもしれませんね。