先日ツイートした、注目の研究です。薬事日報さんも注目されていたようです。
Influence of the separation of prescription and dispensation of medicine on
its cost in Japanese prefectures.
（Glob J Health Sci. 2014 Apr 7;6(4):32247.）
http://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/24999122
http://www.ccsenet.org/journal/index.php/gjhs/article/view/32247/20234
英語力がないので、詳細は下記記事と上記フルテキストで確認して頂きたいのですが、この研究は公開されているデータを活用して、院外処方における各都道府県の１日内服薬剤料を算出。その上で、「医薬分業率」「後発医薬品の使用率」「75歳以上の人口比率」の３因子との関連を調べています。
医薬分業進展で薬剤費減少‐全国データ用い相関関係立証
（薬事日報 2014.07.14）
http://www.yakuji.co.jp/entry37465.html
http://www.qlifepro.com/news/20140714/decrease-in-drug-costs-in-the-pharmaceuticals-division-of-progress-national-data-using-correlation-relationship-substantiation.html
論文自体の報告では、読んだ限りあっさりとした内容なのですが、後発医薬品の使用率が高い場合だけでなく、分業率が高い（即ち、面分業率も高い）地域では薬剤費の減少との相関関係も見られたとのことで、医薬分業はジェネリック医薬品の使用と同じくらい薬剤費の削減に有効だとしています。（医薬分業がされていないアジアの国々でも導入されるべきともしている）
2014年07月14日 12:39 投稿
