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2005.02.24 医薬品・医療用具等安全性情報210号

厚労省は2月24日、医薬品・医療用具等安全性情報210号を公表しました。

レフルノミド(販売名:アラバ錠)による間質性肺炎についての情報の他、重要な副作用に関する情報が掲載されています。

     詳しくはこちらです。

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2005.02.17 コーヒーを毎日飲むと、肝臓がんのリスクは半分に

厚生労働省研究班(班長=津金昌一郎・国立がんセンター予防研究部長)が実施した大規模調査で、コーヒーを毎日飲む人はほとんど飲まない人に比べ、肝がんになる危険性が約半分になることが分かった。この研究結果は2月16日付の米がん専門誌に掲載され、米国でも大きく報じられている。

研究班は1990年〜2001年に全国9保健所管内の40〜69歳の男女約9万人を追跡したところ、この期間中に334人(男性250人、女性84人)が肝がんになった。 この肝がん患者を喫煙などの影響を考慮して分析し、コーヒーを飲む頻度や量と肝がん発生との関係を調べたところ、コーヒーを「ほとんど毎日飲む」人は、「ほとんど飲まない」人に比べ、肝がんになった率が51%も少なく、「1日5杯以上飲む」人では飲まない人の4分の1まで低くなったという。男女差はほとんどなかった。

研究班では「炎症を和らげたり、抗酸化作用のあるコーヒー独特の成分が予防に効果があるのかもしれない」と見る一方、肝機能が悪いとコーヒーを飲む量が減るとされることから、「結果としてコーヒーをよく飲むと、肝がんになりにくいように見えただけかもしれない」「肝炎ウイルスに感染していない人は、肝がんになることはまずないので、非感染者がコーヒーをたくさん飲んで予防しようと考えることはあまり意味がない」としている。

同様の大規模調査は、東北大学の辻教授らのグループも、1984〜97年に40歳以上の男女約61000人を対象に行っており、こちらでは、全く飲まない人の危険度を「1」とした場合、1日平均1杯以上飲む人は0.58、1杯未満の人は0.71という結果が、今年1月に発表されている。

きっと、コーヒーが「体にいい」と多飲する人が出てくるでしょうね。カフェインと相互作用のある薬剤を服用している患者さんには、コーヒーを1日何杯飲んでいるかを確認する必要があるかもしれませんね。

資料:コーヒーと肝がんリスクについて(JPHC リサーチニュース)
    http://epi.ncc.go.jp/jphc/rnews/news013.html

  Influence of Coffee Drinking on Subsequent Risk of Hepatocellular Carcinoma
 :A Prospective Study in Japan (Journal of the National Cancer Institute)
  http://jncicancerspectrum.oxfordjournals.org/cgi/content/abstract/jnci;97/4/293

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2005.02.14 海外規制機関 医薬品安全性情報(国立医薬品食品衛生研究所)Vol.3 No.3

国立医薬品食品衛生研究所・安全情報部は、2月14日、医薬品安全性情報(海外規制機関 医薬品安全性情報)Vol.3 No.3を公表しました。

ビスホスネート系薬剤、スタチン系薬剤、サプリメント類などの情報が掲載されています。

目次はこちらです。 全文はこちら(PDF)です

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2005.02.14 健康食品情報を提供する民間組織発足へ

健康食品について、適切な情報を伝えるため、独立行政法人 国立健康・栄養研究所が認定するNR(栄養情報担当者)による民間組織「NR協会」(仮称)が、2月27日発足されることになった。

協会では今後、「民間人で中立的な立場」を合言葉に、一般の人が「自分に何が合うか」を気軽に相談できる組織を目指すという。

関連情報:栄養情報担当者(NR、Nutritional Representative)認定制度について
    http://www.nih.go.jp/eiken/info/nr_faq.htm

参考:読売新聞 2005年2月13日

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2005.02.14 医療機関向け副作用マニュアル、厚労省作成へ

厚生労働省は2005年度から2008年度までの4年間で、約120疾患を対象に、間質性肺炎、劇症肝炎、急性腎不全、低血糖などの副作用の初期症状や診断法などを、症状別にまとめた「医療機関向けの対応マニュアル」を作成する方針を固めた。

近く、医師や薬剤師、学識経験者などによる検討会を設置し、副作用疾患の選定や典型症例、発生までの服薬期間、治療法などを検討するという。

来年度はまず肝臓、腎臓、血液、皮膚などの分野別に作業班を作って作成へ作業を進めるという。

参考:読売新聞 2005年2月13日

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2005.02.10 処方せん医薬品の指定、官報で告示

厚生労働省は10日、処方せん医薬品の指定について、2月10日の官報で告示した。今回処方せん医薬品の指定を受けるのは医療用医薬品全体の約3分の2程度だが、指定されなかった品目についても、医療用医薬品として適正な販売が必要となるため、4月の施行前に通知を出し、行政措置を図る方針だという。

日薬雑誌 平成17年3月号のTopicsと告知欄のページに記事が掲載されています。

2月16日に、日薬ホームページ会員向け情報「処方せん医薬品の指定について」が掲載されています。
 日本薬剤師会ホームページ http://www.nichiyaku.or.jp/

4月1日より、処方せんによる販売が必要な成分名(カッコ内は、主な商品名)ヒドロキシジン(アタラックスP)、ナリジクス酸(ウイントマイロン)、ヘキサミン(ウロナミン腸溶錠)、ピランテル(コンバントリン)

東邦薬品のENIF医薬ニュース3月10日号に、製品名との対照表が掲載されています。

参考:薬事日報 HEADLINE NEWS 2月10日

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2005.02.10 規制改革会議、「医師免許更新制」「電子カルテ義務化」を追加答申

政府の規制改革・民間開放推進会議が3月下旬にとりまとめる追加答申の原案が、8日明らかになり、医療の質の向上を図るため、2005年度中に医師免許更新制度の導入を検討するよう提言するとともに、患者への情報開示の促進や、業務の効率化に向けた改革として、病院がカルテや患者の検査結果などをオンラインで管理する、電子カルテの導入の義務付けなどが明記されるという。

医師免許の更新制の導入などは、医師会内に反対も多く、具体化には調整が難航しそうだが、もし導入された場合には、私たち薬剤師への導入も避けられないではないでしょうか?

参考:日本経済新聞2月9日

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2005.02.02 日病薬、「入院時持参薬」管理方法について通知

日本病院薬剤師会(日病薬)は、31日、入院患者が持ち込む「持参薬」を必ず薬剤師が確認するなど、安全な管理方法を確立するように会員に通知した。

これは、京大病院で昨年10月に緊急入院した患者が、持薬として入院時に持ち込んだリウマトレックスを、医師や看護師が気づかない(薬剤師は関与していなかった)まま、本来6r/週で投与されるべきものを6r/日で連日投与され、その結果、免疫機能が低下することによる肺炎を発症、1月上旬に死亡したという医療事故を受けたもの。

通知では、病院薬剤師に、(1)安全な対応方法の確立 (2)持参薬の鑑別 (3)同じ成分の薬剤の情報などを医師らへ提供 などの具体的役割を示し、持参薬の使用について医療機関の方針を明確にし、薬剤師の関与を伴った患者安全を図るための仕組みを構築するよう病院に働きかけを行うことを求めている。

近年、大学病院等ではDPC導入に伴い、コスト削減のために入院時の患者持参薬を活用しているケースが増えているという。日病薬では、入院患者の持参薬の管理については、2003年9月に薬剤管理業務委員会作成の「病院薬剤師のためのチェックリスト」の中で示していたが、京大病院での事故が発生したことから、日病薬は会員に、入院時持参薬に薬剤師が関与することの徹底を改めて要請した。

読売新聞では、「持参薬」の現状について、「管理が難しく、医療事故の温床とされているが、人手不足などを背景に、薬剤部がかかわらないまま病棟で保管、使用している病院が大半だ」と指摘する一方で、さまざまな防止策の取り組みも紹介し、薬剤師への積極的な対応を期待している。

 日本病院薬剤師会ホームページ
      「入院時患者持参薬に関する薬剤師の対応について」
       http://www.jshp.or.jp/cont/050131.pdf

関連情報:「病院薬剤師のための業務チェックリスト」(2003年9月1日)
        http://www.jshp.or.jp/cont/030903.pdf

参考:共同通信・読売新聞1月31日、薬事日報2月2日、
    読売新聞2月3日
   http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20050203so12.htm

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2005.02.02 海外規制機関 医薬品安全性情報(国立医薬品食品衛生研究所)Vol.3 No.2

国立医薬品食品衛生研究所・安全情報部は、2月1日、医薬品安全性情報(海外規制機関 医薬品安全性情報) Vol.3 No.2を公表しました。

アミオダロン(アンカロン)、アトルバスタチン(リピトール)などの情報が掲載されています。

目次はこちらです。 全文はこちら(PDF)です

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